一般社団法人・日本ゴルフ場経営者協会（ＮＧＫ）よりＮＧＫだより６月号が届いた。冊子と共に平成２８年度総来場者　都道府県別来場者比較一覧　速報値（平成２７年度対平成２８年度）年度比較表が同封されていました。

　この速報値はゴルフ場利用税納付による全国ゴルフ場の入場者数だけにかなり正確なデータとなってます。

　これによりますと、平成２８年度の全国ゴルフ場の総入場者数は、前年度比１６９万人減少（△１・９％）の８６３１万人でした。この減少要因は、度重なる台風の来襲や集中豪雨及び全国的な降雪・積雪などの気象要因でしたが、これに加えて熊本県と鳥取県で発生した大地震が大きく影響していると分析しています。

　また、ゴルフ場利用者に理不尽なゴルフ場利用税を課していますが、この課税対象者数が７０５３万人と減少しています。平成２２年度に８０００万人代から７０００万人代に減少して以降、年々減少し７年間で６０００万人代に減少するのは確実のようです。

　裏を返せば７０歳以上の非課税者が増え続けて行くことになります。しかしながら７０歳前後の「団塊の世代」の年齢上昇と共に、直近の１５年間のゴルフ場入場者数を支えてきた「団塊の世代」が近い将来において減少傾向に転ずることが確実です。

　それだけにゴルフに関心を寄せる若いゴルファー予備軍をいかに取り込んで行くか実効性のあるゴルフ活性化が求められています。ゴルフ活性化を唱えて、関西ゴルフ連盟ではゴルフ振興金と称して来場者から３０円を徴収して「既存のゴルファー」を対象とした「チャリティ　ゴルフフェスタ」やクラブチーム対抗戦「フレンドカップ」といった催しを開催し悦に入ってますが「既存ゴルファー」のプレー回数を単に増やしているだけで将来的には実効性のない付け刃といわざるをえません。

　ＮＧＫなどが中心となって組織されたゴルフ市場活性化委員会が行っている「大学体育のゴルフ授業」充実に向けた産学連携や若年層を対象としたゴルフを始めるきっかけづくりの「ゴルマジ」「ゴルフスタートアッププロジェクト」といった地道ながらもゴルフ界一丸となって取組んでいけば若年層のゴルファーの普及につながっていくものと思います。