ゴルファー保険の更新の案内がきました。いわゆるホールインワン保険というやつです。この保険は１年ごとの掛け捨て保険でゴルフ場内で起こった事故に対する補償をしてくれるものです。
打球事故で相手にケガをさせたり自分がケガさせられたりした時に補償してくれます。またゴルフ場や練習場などでクラブが盗まれたり破損した時などの補償もしてくれます。先のホールインワンやアルバトロスを達成した時には祝賀会や記念品の費用も補償してくれます。
保険料は１年間の掛け捨てで３千円～１万８千円くらいと幅があります。当然、保険料の多寡は補償の金額の違いです。賠償責任補償５千万円～無制限、自分の障害補償も３００万円～と幅があります。ゴルフ用品の損害も１０万円～１００万円。ホールインワン・アルバトロス費用補償も３０万円～１００万円といった内容です。
ともすればめったに出ないホールインワンやアルバトロスに目がいき勝ちですが、プレー中の事故で案外、自分や他人にケガしたりさせることがあります。こんな時に保険に入っていると安心です。
奈良柳生カントリークラブ 総支配人・阪口 勇
２０１７年度ＰＧＡ資格認定プロテスト近畿地区予選が奈良柳生カントリークラブで４月５・６日の２日間、３６ホール・ストロークプレーで行われます。
実施要項によると受験資格は、当該年度内において満１６歳に達する者以上の男子でＫＧＵ加盟クラブに所属する者が対象となります。
競技は２日間、３６ホール・ストロークで行われ、トータルスコアでランキングをつけ、上位の選手よりＰＧＡ資格認定プロテスト最終予選、２次予選の出場選手が選考されます。
また成績上位者は希望すれば５月・６月に行われるプロ競技会（近畿プロ会在籍プロが参加）に出場することが可能となっています。
このプロテスト近畿地区予選で上位に入れば１次、２次予選を飛び級で最終予選に出場でき、最終予選をクリアーすれば晴れてプロゴルファーとなります。研修生の皆さん、頑張ってください。
１月２３日の読売新聞のコラム今日のノートに「１７団体の将来」と題して日本のゴルフ界の諸団体の多さに鈴木大地スポーツ庁長官が「これだけ団体があるとどこに何をお話ししていいのかわかりにくい」と皮肉交じりに業界１７団体の新年会の講演で切り出したそうだ。
ゴルフ業界に１７団体もあったのかと、業界人である私もこの記事を読んで驚きました。早速１７団体を調べてみました。
公益財団・日本ゴルフ協会、公益財団・ゴルフ緑化促進会、一般社団法人・日本ゴルフ場経営者協会、公益財団法人・日本パブリックゴルフ協会、社団法人・全日本ゴルフ練習場連盟、一般社団法人・日本ゴルフ用品協会、一般社団法人・日本ゴルフトーナメント振興協会、公益社団法人・日本プロゴルフ協会、一般社団法人・日本ゴルフツアー機構、一般社団法人・日本女子プロゴルフ協会、日本ゴルフ関連団体協議会、ＮＰＯ法人・日本芝草研究開発機構、全国ゴルフ会員権取引業団体連絡会、全国ゴルフ場関連事業協会、日本ゴルフコース設計者協会、日本ゴルフジャーナリスト協会、日本ゴルフ場支配人会連合会と確かにゴルフ業界には１７団体が存在してました。
これらの団体の活動といえば
①日本ゴルフ協会：1924年(大正13年) に創設。日本のアマチュアゴルフ界を統括するとともに、世界共通のゴルフ規則の日本語版の制作を通じたルールとエチケット、マナーの普及活動など日本のゴルフ界の総元締めともいわれる存在です。
②ゴルフ緑化促進会：会員ゴルフ場の協力を得て広くゴルファーから募っている「緑化協力金」(1人1日50円)を主な活動財源に、創設以来全国約8,500ヵ所、195万本以上の植樹を行うなどの活動をしている。
③日本ゴルフ場経営者協会：会員制ゴルフ場経営者団体として1969年(昭和44年)に設立、通商産業省(現･経済産業省)より社団法人認可を受ける。ゴルフ場事業者へのさまざまな指導や勧告、寄せられる相談の処理、ゴルフ会員権預託金償還や税金の問題などゴルフ業界全般の諸問題についてもいろいろな角度から研究･分析を行っている。
④日本パブリックゴルフ協会：生涯スポーツと言われるゴルフの普及振興を事業目的に掲げ、国民の健康の保持増進、余暇活動の充実等、豊かな国民生活の実現への寄与を目的として組織された。
⑤全日本ゴルフ練習場連盟：ゴルフ練習場経営者の全国組織（練習場数：約500場）として1952年(昭和27年)に発足しジュニアゴルファーの自己啓発や社会性を育む「ジュニアゴルファー検定制度」を展開。青少年へのゴルフの普及・育成及び一般ゴルファーの底辺拡大に取り組んでいる。
⑥日本ゴルフ用品協会：ゴルフ用品産業の健全な発展を目的に発足。
⑦日本ゴルフトーナメント振興協会：国内プロゴルフトーナメントの男女主催者、テレビ局、広告会社、運営会社などさまざまなトーナメント関係企業がトーナメントにおける安全対策、メディア報道の検討、社会貢献活動の提唱、また業界発展に向け男女プロゴルフ団体との協働などを推進している。
⑧日本プロゴルフ協会：日本の男子プロゴルファーを統括する組織。プロゴルファー認定の団体としてプロテストを実施するとともに、ゴルフの普及･発展に向けた指導者(ティーチングプロ)の育成を行っている。
⑨日本ゴルフツアー機構：我が国における男子ゴルフツアートーナメント事業を統括する団体。
⑩日本女子プロゴルフ協会：女子ツアーの活性化をはかるとともに女子プロゴルファーの資質向上、ゴルフの底辺拡大･普及を図っている。
⑪日本ゴルフ関連団体協議会：日本ゴルフ協会、日本ゴルフ場事業協会、ゴルファーの緑化促進協力会、日本パブリックゴルフ場事業協会、日本ゴルフ用品協会の公益法人5団体により1991年(平成3年)に設立。ゴルフ場利用税撤廃運動や国家公務員倫理規程の見直し(条文からゴルフの3文字削除)、ゴルフ場用地の固定資産税の適正評価、ゴルフの学校体育正科化など、ゴルフ業界窓口として関係省庁等への陳情活動を積極的に行っている。また、日本ゴルフサミット会議の運営事務局を努め団体間の連絡･情報交換等をサポートする。
以下の諸団体は組織名からその目的はは理解できると思われるので割愛しますが、いずれにしても１７団体がまとまってゴルフ人口の減少を食い止め、１７団体の新年会スローガンである「ゴルフはみんなのスポーツへ」一丸となって取組むことが必要だと思います。
奈良柳生カントリークラブ 総支配人・阪口 勇
ゴルフの打順は、最初の１番ホールのティーショットのみ競技を除いて打順を決めるのは抽選棒やジャンケンで決めますが、以降はスコアの良い者がオナーの栄誉を担いティーショットを打つのが決まりです。
しかしながらこの打順にこだわる必要はありません。なぜならスムーズなプレー進行を考えるならば前組が第２打地点にいる場合、よく飛ばす上級者がオナーであれば、前組が上級者の飛距離域を出るまで待たなければなりませんが、同伴者にあまり飛距離の出ないシニアやレディースあるいはビギナーがいれば、前のホールのスコアに関係なく、オナーである上級者を後に回して先に打てば合理的ですし時間の無駄が省けます。
遠球先打の原則も臨機応変に。とくにグリーン回りやグリーン上のパッティングについては臨機応変さが求められます。例えば４人の内、３人がグリーンにオン、Ａさん１人だけグリーン右手前のバンカーにつかまりバンカーショットした球はホームランでグリーン奥のバンカーに直撃した時などは、バンカー均しをして次の奥バンカーに移動など考えると、グリーン上の３人は「Ａさん慌てなくてもいいですよ。先に私たち寄せておきますから」と断りをいれてパッティングすれば時間の無駄がありません。当の本人も小走りして慌てて打つ必要もなく落ち着いてプレーができるというものです。
要は声を掛け合いお互いの了解の上でプレーを続けていくことが望ましく、手間や時間の無駄を省きながらプレーすれば合理的で後続組に迷惑をかけることはありません。
奈良柳生カントリークラブ 総支配人・阪口 勇
今年の正月は穏やかな三が日が続き初詣や行楽客の人出で大賑わいです。ゴルフ場も好天に恵まれ多くのゴルファーが来場し初打ちゴルフを楽しまれています。多くのゴルファーが初打ちに際して、今年のゴルフの目標を胸にスタートして行きますが結果はどうでしょう。
一概に今年のゴルフの目標といっても、自己のもつベストスコアを更新することもあれば平均スコアを１つでも２つでも縮めることもあります。また、ハンディキャップを上げることや苦手のバンカーショットやアプローチ、パターの向上など技術的課題を克服することなど人によっては千差万別です。
目標達成には努力即ち練習が必要です。練習もしないで上達するほどゴルフは甘くありません。自己流でそこそこ人並みのゴルフはできてももう一段上を目指すにはプロのレッスンが必要です。それも単発的にプロレッスンを受けるのではなく信頼の高いプロと長期的にレッスンを受けることこそが上達の早道です。
今年は思い切って基本からしっかりプロに教わって正しいスイングを身につけ上達を図ってみてはいかがでしょう。
奈良柳生カントリークラブ 総支配人・阪口 勇
与党が２０１７年度税制改正大綱を決めました。今年もゴルフ場利用税の撤廃は見送られました。配偶者控除やビール系飲料の税額統一、エコカー減税の２年間延長など減税総額は３００億円となるそうです。ゴルフ場利用税収入の撤廃は３３４億円のゴルフ場利用税収入の代替財源がネックとなったようです。
ゴルフ場銀座といわれる多数のゴルフ場がある兵庫県三木市では、ゴルフ場利用税は市税収に占める割合が大きく存続に安堵しているようです。
一方のゴルフ場利用税撤廃を推進してきた日本ゴルフ関連団体協議会は、今年のリオ五輪、２０２０年東京五輪の正式種目になったスポーツであるゴルフに課税するのはおかしいと千載一隅のチャンスとばかり強力に撤廃運動を進めていましたが、存続決定に大きく落胆しています。
日本ゴルフ場経営者協会（ＮＧＫ）ではさらなる撤廃運動を推進して行くために「ゴルフ場利用税」に関する活動について、視野を広げた運動も必要でないかとのことで各団体の意見聴取を行い、1月の日本ゴルフサミット会議にてゴルフ界の統一した運動方針を審議するとのことで、加盟ゴルフ場に意見を求め新たな方針立案の参考にしたいとのことで下記のアンケート用紙が送られてきました。
【「ゴルフ場利用税」問題に関する意見書】
ゴルフ場名
ご担当者名
【「2016年第3回日本ゴルフサミット会議」での決議】
「ゴルフ場利用税」に関する活動について、視野を広げた運動も必要ではないかとの意見が出され、各団体の意見聴取を行い、1月の会議にて運動方針を審議する。
【NGKとしての方針立案について】
「ゴルフ場利用税」問題に関する会員各位の忌憚のないご意見を参考に方針を立案する。
該当する内容に☑をお願いします
問1 ゴルフ場利用税問題への取り組み方針について
①全廃を求める活動の継続・・□ ②運動方針の変更・・□
問2 「問1」で①と回答されたゴルフ場にお伺いします。
①具体的な活動の提案はありますか?・・□
この場合の活動案をご記入下さい。
②現状のままの活動で良い・・□
問3 「問1」で②と回答されたゴルフ場にお伺いします。
変更する運動方針案をご記入下さい。
アンケートのご協力ありがとうございました。
ゴルファーにとって「あの人とならいつでも一緒にプレーしたい」といわれるゴルファーこそ、本物のゴルファーだと思います。ゴルフが上手い下手よりも人柄・人間性がゴルファーには求められます。
ゴルフはスポーツです。当然、他者とスコアを争う競技ですから一つでも良いスコアで回れれば満足感、充実感を得られますが、逆にスコアが悪ければ落胆や喪失感を嫌というほど味あわせられます。それ故に人柄や人間性がプレー態度に大きく反映されてしまいます。
ゴルフにはプレーを通じて多くの人々と交流・親睦を図れる効用があります。そのためには、まず嫌われないゴルファーにならなければなりません。ゴルフを通じて気のおけない親しい人々を得るためににはどうすれば良いのだろう？
答えは簡単明瞭、他人（ひと）に対する気遣いができるかどうかです。気遣い即ち相手のためを思っていろいろ配慮すること。英語でいえばマナー・エチケットです。
マナー・エチケットに欠ける人はゴルフに限らず社会生活においても敬遠されます。最低限のルールや常識を守っておればみんなと楽しくゴルフを通じて交われるはずです。
ご存知のようにゴルフには他のスポーツのように審判がいません。自分で自分を律するという誠に高貴なスポーツです。審判がいないということをいいことに木の根っこやディボット跡に入ったボールを、人目を盗んでボールを動かしたりする人がいます。人に負けたくない、勝ちたいためについつい不正を働いてしまうといった自分を律しきれない哀れなゴルファーにならないように気をつけてください。
奈良柳生カントリークラブ 総支配人・阪口 勇
ゴルフ場利用税は各市町村にとって使途が制限されない有難い財源であるだけに、各市町村が利用税撤廃阻止にやっきになるのは当然といえば当然です。
しかしながらこのゴルフ場利用税もゴルフ人口が増加傾向にあれば税収も上がり市町村も潤うのですが、ゴルフ人口が減少し、しかもゴルファーの多くが高齢者で７０歳以上は免税となれば、毎年団塊の世代が免税ゴルファーになってくるわけですから税収は激減していきます。
ゴルフ場の延べ利用者は、ピークの１９９２年の１億２００万人、利用税も１０３５億円あったのが、現在は利用者数も８６００万人、利用税収入も４７８億円まで落ち込んでます。
利用者数で１６％減、利用税は５４％も減少しています。利用者数が１６％減であるのに税収は５４％減、これは７０歳以上の免税ゴルファーの増加によるものだと思います。
すでに団塊の世代が７０歳代に入り年々この世代が増加していきますから、税収が年々減少していくのが目に見えています。それだけに市町村連盟もいつまでもスポーツに課税するゴルフ場利用税の存続を陳情するよりも新たな代替財源を国に要求するよう、方向転換する時期にきていると思うのですが・・・・・。
奈良柳生カントリークラブ 総支配人・阪口 勇
今週発売された週刊パーゴルフ（１１月１日号）に「ゴルフ場利用税撤廃派ＶＳ堅持派」という特集記事が掲載されており、興味深く読みました。
年末にかけて結論を出す２０１７年度税制改正を前に、ゴルフ場利用税の撤廃派、堅持派の攻防が熱を帯びているそうな。これまでは常に不利な戦いを強いられてきた撤廃派でしたが、リオ五輪でゴルフが正式種目として復活し東京五輪という追い風が吹きはじめ、ここはなんとしても議員立法により成立を目指したいと「超党派ゴルフ議員連盟」（高村正彦会長）はいう。
一方、ゴルフ場利用税の７割がゴルフ場所在の市町村に交付されるため、全国の８４０市町村は「ゴルフ場利用税の収入がなければやっていけない」とゴルフ場利用税堅持のための全国市町村連盟（込山正秀代表世話人）は危機感をもっている。財政が厳しい市町村にとってゴルフ場利用税は貴重な財源であるため、存続を訴えて政府・与党への働きかけを強めていくといいます。
２５のゴルフ場がある兵庫県三木市の税収は約１１０億円（２０１５年度）、うち利用税は５億８１００万円で全体の約５％を占めるだけに地方自治体にとっても影響は大きい。とはいえ「スポーツに課税するのはおかしい」し、ゴルフ場側からいえば固定資産税も支払っているし、何よりも１事業所当たり５７・３人、１億５０００万円の雇用に貢献しているのだから「ゴルファーいじめ」「ゴルフ場いじめ」はもう勘弁してほしい。
奈良柳生カントリークラブ 総支配人・阪口 勇
前回のブログでディボット埋めについて書きましたが、最近のゴルファーは、ディボット埋めやバンカー均しをするのはキャディの務め「自分はお金を払ってプレーしているのだから、そういう作業はキャディやコースの作業員がするのが当然。われわれはお客様なのだから・・・・・」と平然という方がたまにおられます。
ゴルファーは、まずマナー・エチケットを何よりも優先されます。ゴルフ規則第１章エチケットでコース上での心得として「コースの保護」が明記されています。
「バンカーは、バンカーから出る前に自分が作ったバンカー内の穴や足跡は勿論、近くにある他のプレーヤーの作った穴や足跡もすべて入念に埋め、平らにならしておくべきである」と。また「ディボット跡やボールマークなど自分たちの作ったディボット跡（略）を入念に直しておくべきである。」ともゴルフ規則には書かれています。
ゴルフマナー評論家・鈴木康之氏は「ディボットとディボットマーク（跡）を放置していくな」にこう記してます。
後続のプレーヤーのナイスショットしたボールが、そのディボットマークに入ることもある。不運な後続のプレーヤーは不愉快ながら、そのまま打たなければならない。不運は天が人に与えるものである。人には別なゴルファーに不運を与える権利などはない。あなたが被害者になった場合の腹立たしさを想像しただけでも、なにをすべきかは明瞭である。
そういう想像が働かない人、想像を怠る人、たとえ想像してもリアリティを感じない人、こういう人たちにはゴルファーとしての資質が欠落している。（ピーターたちのゴルフマナーより）
奈良柳生カントリークラブ 総支配人・阪口 勇